所属事務所ＤＳＰメディアに対し専属契約解約を通告した５人組女性グループ・ＫＡＲＡのメンバー３人（ニコル、スンヨン、ジヨン）の代理人が２１日に記者会見を開き、３人が事務所に復帰する余地は残されていると述べた。

法務法人ランドマークの洪明昊（ホン・ミョンボ）弁護士は、前日までに３人の両親と協議を終えたと明らかにし「事務所との対話の可能性は開かれている。事務所との協議でいくつかの条件が満たされれば、（３人が）事務所に復帰する余地はある」と述べた。

ただ、復帰の前提条件として「体系的なマネージメント」を強調すると同時に、ＤＳＰメディアに対する不信もあらわにしており、事実上、復帰の可能性は少ないのではとの分析も出ている。

洪弁護士は、３人とその両親らは「５人のＫＡＲＡ」が活動を続けることを望んでおり、３人は５人が引き続き一つのチームで活動することを最優先に考えていると強調した。信頼できるマネジメント専門家によるサポートを望んでおり、現在の事務所経営陣は専門性が欠如していると指摘した。昨年から闘病生活を送っている同事務所の李湖淵（イ・ホヨン）代表に代わり、経営を行っている代表の夫人への不満を示したものと受け止められる。

また洪弁護士は、昨年上半期（１～６月）から事務所とメンバー間の信頼が壊れ、不信が深まったことが、今回の事態の原因だと述べた。金銭問題は複数問題のうちの一つだとした。日本での活動に関しては、進出の時期と今回の問題が発生した時期が重なっただけだとした。

当初、契約解約通告に参加していたハラが立場を翻したことに対しては、ハラ本人には会っていないとしたうえで、「３人と同様に５人のＫＡＲＡに対する愛着が強く、本人が自ら判断したと承知している」と説明した。

事務所残留を決めたハラとリーダーのギュリの２人と、３人の間に不和はなく、事態の本質はメンバーと事務所の問題だと指摘した。また、一部メディアがスンヨンに残留の意志があると報じたことに関しては、「わたしが知る限り事実ではない」と否定した。

今後の３人の活動については、専属契約解約通告前に結ばれた契約の履行事項を事務所側と協議していると説明した。日本での契約の場合は問題があるため、効力があるか法的検討を進めており、問題が解決できれば複数要素を考慮し判断すると述べた。

この日の記者会見にはフジテレビなど日本の取材陣も大挙詰めかけ、事態への関心の高さを物語った。

聯合ニュース

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